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トライトグループの働きがいに、ZenkenJob編集チームが迫る当サイト。 「介護ワーカー」「保育士ワーカー」を展開する医療福祉派遣事業部について、「未経験でも活躍できるのか」「派遣社員の方の人材コーディネーターとして気を付けていることはあるか」といった気になるポイントを、事業部長の永井氏にお伺いしました。
2019年2月入社、35歳、ブライダル、ベンチャー企業を経て入社。
2021年1月、医療福祉派遣事業部の事業部長に就任。
何ら問題ありません。
かく言う私も人材は当然ですが未経験から始め、今年で6年目になります。
「人」をつなぐビジネスだからこその誠実な姿勢があれば、誰にでもチャンスがあります。
いいえ、上記の通りで特段資格が。ということはありません。
人材紹介、人材派遣は法規制も多々あるため入社後に随時知識は身に着けていただけます。
むしろ当社では1日の営業活動も非常に多くのことを自身の裁量で動かしてもらいます。
自身で考え、実行する。そんな行動力は間違いなく必要です。
保育、介護ともに幅広い年代の求職者をご案内しています。10代~60代後半、中には70代でもと、本当に様々です。
中には1年~2年と長期にわたりご縁をつなぐ派遣社員もいるので、派遣=短期(スポット)のようなイメージとは少し違いを感じられるかもしれません。
あれば武器になる。とは思いますが、私自身も全く知識のない中でのスタートでした。
もちろん法人の知識などは必要になりますが、それは入社後でも研修を含め十分に間に合います。
業種でと言うよりは、派遣としてかかわる派遣社員との密な連絡付けが必要です。
10~20名程度の派遣社員を担当いただくことになりますので、様々な連絡に対応する処理能力は自ずと身につきますし、必要になります。
当たり前ですが関わるのは「人」なので、その連絡付けや、依頼への対応スピードで簡単に信頼は下がりえますし、一度それは失うとそれを挽回するのは非常に困難になります。
上記にも通じますが、傾聴力だと考えます。よく営業現場では「御用聞きにならないように」と会話に出ますがイエスマンで何でも聞く。のとは違い、派遣社員達は立場上、就業先では「派遣」のカテゴライズで何か苦しい、不満を感じる人も少なくありません。
日々の営業活動に追われていても、そんな皆さんの声を聴く。必要であれば派遣先と会話し状況を改善する。その思いを持っていただければと思います。
ともに営業として「自責」で考えられる人材かだと感じます。
商材が「人」である以上、派遣先を決めるにも、就業開始していただいてからも「この人が。」と相手(派遣社員・時には法人)に問題があるように考えやすいです。
そこを如何に自分の責任だと考え、どうすればいいのか?どうすればよかったのかを考えられるかでその方の伸びは大きく変わると思っています。
先ほどまで、まめな連絡、傾聴力など親身になる。ようなイメージをお話しましたが、一番のポイントは「友達・家族・親しい間柄」ではないことかと思います。
対派遣社員といえど、あくまで社員間のコミュニケーションであるべきなので、なかには間柄をはき違えて、非常に馴れ馴れしい会話になったり、何でも言えばいい。と感じられていることもあります。
ですが、あくまで当社の社員としての勤務をいただくのでそこには一線は必要ですし、時には「注意・指導」を行うこともあります。
しっかりとそこの線引きを持つことが何より必要です。
しいて上げるとすれば派遣の方が、やや法的規制が強い。ことかもしれませんが、本質は違いは無いと考えています。
いずれにせよ相手との距離感、連絡付けの頻度、などで関係値の構築、信頼度は変わりますし、派遣だから、正社員だからと言って就業先をお探しすることに、その重みには変わりはありません。
当社が求める方は特段、人材の経験、業種(介護・保育など)の知識があるか、などではありません。自身でもっと変わっていきたい。伸ばしていきたいと考える方と出会えることを願っています。「出る杭は引き抜く」私がそうであったように、経験に限らず皆さんにチャンスのある会社です、今を変えたい。そんな方との出会いを楽しみにしています!
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トライトグループ人材サービスを展開し、創業からこれまで連続成長を実現。2020年には、TS工建からトライトへと社名変更を行い、新たなステージに突入しています。
「挑む人と、ともに挑む。」をビジョンに掲げ、挑戦する人を応援する社風は創業以来変わらず、より働きやすい・働きがいのある、「社員が誇りを持って働ける会社」を目指し、日々進化。
当サイトでは、そんなトライトグループの“働きがい”を取材しました。
皆さんがご自身の“働きがい”を改めて考え、発見することに役立てていただければと思います。
1975年創業。「そこにない未来を創る」をビジョンに、広告・マーケティング、人材事業などを展開。
2021年6月にマザーズ上場を果たし、企業の働きがいやSDGsへの取り組みなどを市場調査、分析し、自社にも役立てるとともに、日本で働く人、社会のための「SDGs」や「働きやすさ・働きがい」について考えていく一端にしたいという思いで制作しています。